国際交流

概要

海外の多くの研究機関と研究交流協定を締結し、研究交流や国際シンポジウムの開催など、活発な研究交流を進めています。

日アセアン交流

　エネルギー理工学研究所では、21世紀COE「環境調和型エネルギーの研究教育拠点形成」で行ってきた日タイ交流を軸に、2006年以来、アジア地域でより一層の協調と連携を図るための国際的な研究者ネットワークであるSEE Forum（Sustainable Energy and EnvironmentForum）活動を推進しています。2018年度は６月にGrand Renewable Energy 2018にて特別セッションを企画するとともに、11月にSEE conference をタイ王国にて開催を予定しており、アジア地区の大学・研究機関と活発な交流を行っています。さらにタイ王国Rajamangala University of Technology Thanyaburi 校とは2001年からほぼ毎年Eco-Energy and Materials Science and Engineering Symposium（EMSES）を共同で開催し、2018年４月には宇治キャンパスにて香川高等専門学校との共催で第14回EMSES2018 国際会議を開催します。 このような取り組みが評価され、SEE Forum を活用した研究協力および人材育成協力に関する要請は、カウンターパートであるアジアの大学・研究機関をはじめ、我が国政府およびUNESCO からも頂き、2009年度よりNESCO-COMPETENCE プログラムに参画するとともに、さらには2011年度よりODA-UNESCO 支援事業としてベトナム、ラオス、カンボジア、ミャンマーでのエネルギー科学教育事業を展開し、2017年には水・エネルギー・防災に関するユネスコチェアの認定をユネスコ本部より頂きました。また、ASEAN University Network（AUN）と京都大学の間の一般学術協定に基づき、学生や研究者の人材交流や国際共同研究等のプロジェクトを進め、2012年度大学の世界展開力事業に採択の「人間の安全保障」開発を目指した日アセアン双方向人材育成プログラムの構築（責任者：縄田栄治 農学研究科教授）へ発展し、教育活動への寄与やシンガポール国立大学との間でのスーパージョン万次郎プログラム、および頭脳循環プログラムによる若手研究者招聘・派遣を行ってきています。 2015年度にはJST の戦略的国際共同研究プログラムに東南アジア地域研究研究所を中心に提案した「日アセアン科学技術イノベーション共同研究拠点」に採択され、ASEAN との国際共同研究プラットフォーム形成事業を進めています。

二国間交流事業共同研究「極短パルス電子ビームによるCSR および自由電子レーザーに関する研究」

　本共同研究事業は、高輝度の電子ビームを用いたコヒーレント放射源の開発を、日本と中国がそれぞれの得意とする分野を持ち寄り行うもので、中国側が主に理論的アプローチを、日本側が実験的アプローチを担当します。　日本側代表の京都大学エネルギー理工学研究所には、中赤外自由電子レーザー（MIR-FEL）装置、KU-FEL が稼働しており、ps 以下のバンチ長の電子ビームを発生して、FEL を発振させ共同利用に提供しています。また、この高度化のために光陰極高周波電子銃（PC-RFgun）の開発を、高エネルギー加速器研究機構（KEK）の加速支援事業において行ってきており、2015年度よりビーム発生実験とこれを用いたTH ｚ帯FEL 増幅器の開発を目標に研究を行っています。一方、東北大学の研究グループでは、独自設計のITC-RFgun と呼ぶ独立２空洞型の熱陰極高周波電子銃を開発し、加速管中での速度圧縮法を用いた短バンチ電子ビームの発生を行っており、アンジュレータからのTHz 域のコヒーレントな超放射（Superradiant）生成を試みています。これら日本側研究グループは中国科学技術大学（中国科技大）のNational Synchrotron Radiation Laboratory(NSRL) および北京大学の研究者と協力して、①短パルス電子ビームの発生を行います。中国側研究者は日本において得られた実験結果の理論解析を行い、短バンチビームの発生のための研究を行います。さらに、日本側ではこれらの極短バンチビームやプリバンチビームをアンジュレータに導き、② THz 領域のコヒーレント放射の発生とその観測を行います。中国側研究者はこのTHz 放射の強度やスペクトルに関する理論的研究を行い、これまで明確な表式が得られていないTHz 超放射現象についての正確な記述を行うとともに、シミュレーションコードの開発を行います。また、昨年度よりNSRL にて新たに中赤外FEL装置の導入が開始されており、この装置のコミッショニングやFEL発振にも日本側から協力を行います。

国際協定リスト