国際交流

概要

海外の多くの研究機関と研究交流協定を締結し、研究交流や国際シンポジウムの開催など、活発な研究交流を進めています。

日アセアン交流

　エネルギー理工学研究所では、21世紀COE「環境調和型エネルギーの研究教育拠点形成」で行ってきた日タイ交流を軸に、2006年以来、アジア地域でより一層の協調と連携を図るための国際的な研究者ネットワークである、SEE Forum（Sustainable Energy and Environment Forum、http://seeforum.net/）活動を推進しています。2016年度は、2016年12月にSEE Forum 会議 をタイ王国にて開催し、アジア地区の大学・研究機関と活発な交流を行なってきております。更にタイ王国Rajamangala University of Technology Thanyaburi 校とは2001年からほぼ毎年Eco-Energy and Materials Science and Engineering Symposium（EMSES） を共同で開催し、2016年12月にはタイ王国ウドンタニにて第13回EMSES 国際会議を開催し、タイ王国のみならず地域の若手に対するエネルギー研究の発展に貢献しています。
　こうした取り組みが評価を高め、SEE Forum を活用した研究協力および人材育成協力に関する要請は、カウンターパートであるアジアの大学・研究機関をはじめ、我が国政府およびUNESCO からも多数頂くところとなっており、2009年度よりUNESCO-COMPETENCEプログラムに参画するとともに、更には2011年度より2014年度までODA-UNESCO 支援事業としてヴェトナム、ラオス、カンボジア、ミャンマーでのエネルギー科学教育事業を展開しました。
　また、ASEAN University Network（AUN）と本研究所との連携から、大学間一般学術協定に発展した協力関係に基づき、学生や研究者の人材交流や国際共同研究等のプロジェクトを進め、2012年度から2016年度まで大学の世界展開力事業の「人間の安全保障」開発を目指した日アセアン双方向人材育成プログラムの構築（責任者　縄田栄治農学研究科教授）をエネルギー科学研究科等と協力し、国際教育活動への寄与を行ってきています。更に、シンガポール国立大学との間でのスーパージョン万次郎プログラム及び頭脳循環プログラムによる若手研究者招聘・派遣を行ってきています。更に2015年度にはJST 戦略的国際共同研究プログラムに東南アジア研究所を中心に提案した「日アセアン科学技術イノベーション共同研究拠点」が採択され、ASEAN との国際共同研究プラットフォーム形成事業におけるエネルギー・環境分野での拠点活動を開始しました。

二国間交流事業共同研究「極短パルス電子ビームによるCSR および自由電子レーザーに関する研究」

　本共同研究事業は、高輝度の電子ビームを用いたコヒーレント放射源の開発を、日本と中国が、それぞれの得意とする分野を持ち寄り行うもので、中国側が主に理論的アプローチを、日本側が実験的アプローチを担当します。 日本側代表の京都大学エネルギー理工学研究所では、中赤外自由電子レーザー（MIR-FEL）装置、KU-FEL が稼働しており、ps 以下のバンチ長の電子ビームを発生させ、FEL を発振させて共同利用に提供しています。また、この高度化のために光陰極高周波電子銃（PC-RFgun）の開発を、高エネルギー加速器研究機構（KEK）の加速支援事業において行ってきており、2015年度よりビーム発生実験とこれを用いたTHz 帯FEL 増幅器の開発を目標に研究を行っています。一方、東北大学の研究グループでは、独自設計のITC-RFgunとよぶ独立２空洞型の熱陰極高周波電子銃を開発し、加速管中での速度圧縮法を用いた短バンチ電子ビームの発生を行っており、アンジュレータからのTHz 域のコヒーレントな超放射（Superradiant）生成を試みています。これら日本側研究グループは中国科学技術大学（中国科技大）のNational Synchrotron Radiation Laboratory および北京大学の研究者と協力して、①短パルス電子ビームの発生を行います。中国側研究者は日本において得られた実験結果の理論解析を行い、短バンチビームの発生のための研究を行います。さらに、日本側では、これらの極短バンチビームやプリバンチビームをアンジュレータに導き、② THz 領域のコヒーレント放射の発生とその観測を行います。中国側研究者はこのTHz 放射の強度やスペクトルに関する理論的研究を行い、これまで明確な表式が得られていないTHz 超放射現象についての正確な記述を行うとともにシミュレーションコードの開発を行います。

国際協定リスト